公益財団法人 腸内細菌学会/腸内細菌学会 Japan Bifidus Foundation(JBF)/Intestinal Microbiology

当財団について


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理事長メッセージ

  • 公益財団法人 腸内細菌学会理事長 清野 宏
  • 公益財団法人 腸内細菌学会
    (旧 日本ビフィズス菌センター)
    理事長 清野 宏

当財団の名称変更を含む定款改定及び関連する事項について

2019年7月

当財団では一昨年より「企画総務国際委員会」におきまして、当財団の将来と方向性について検討を行って参りました。昨年1月には全会員に対するアンケートを実施し、結果を会員に対してフィードバック致しました。アンケートに基づき昨年6月に理事、監事、評議員各位の意見を承り、継続的に委員会での検討を続けてまいりました。その結果、当財団の将来と方向性について、定款の変更、財団名称の変更を含めた以下の改革案を取りまとめ、常務理事会で審議し、3月5日の理事会、6月24日の評議員会に提案させて頂きご承認いただきました。

  1. 現在までの財団の歩みを基盤として、財団の理念・使命、将来の方向性を考え、ビフィズス菌からはじまり、広く腸内細菌も含めた腸内微生物を対象とした財団に成長した本財団の実状を踏まえて、「ビフィズス菌を中心とする腸内細菌」から「腸内微生物」に対象を広げることとし定款の関連部分を変更する。(当財団について→定款ご参照)
  2. 「ビフィズス菌腸内増殖に関する研究会」を原点とする財団の歴史、財団の理念と使命と将来の方向性を記した「当財団の沿革」を定款の前文に明記する。(当財団について→定款ご参照)
  3. これに合せて当財団の名称を、学術集会「腸内細菌学会」、学術誌「腸内細菌学雑誌」、の名称と統一し「公益財団法人日本ビフィズス菌センター」から「公益財団法人腸内細菌学会」に変更する。
  4. 今回の変更に至る経過を説明した「当財団の理念、沿革、将来の方向性及び新名称について」をホームページに掲載する。(「当財団の理念、沿革、将来の方向性及び新名称について」ご参照)
  5. 「日本ビフィズス菌センター」の名称は商標で法的に保護し、ロゴマークは継続使用する。
  6. 今回の変更に合わせて、当財団の継続的発展にむけて執行体制をさらに強化することを目的に理事の定数を現在の15名から20名に変更する。(当財団について→定款ご参照)
  7. 「腸内細菌学会」の英語名を「The Intestinal Microbiology Society(IMS)」とする。

1981年に設立後38年が経過した当財団が今回、会員、関係者の皆様のご協力とご理解のもとこのような変革に至りましたこと、非常に感慨深いものがございます。しかしながら、当財団が求め続けてきた「腸内微生物と宿主の健康にかかわる学術的な訴求」は今後とも変わることはございません。当財団は将来にわたり皆さまと一緒に、ビフィズス菌を含む多種多様な腸内微生物と生体との幅広い関係を学際的に広く深く訴求し、宿主の健康に資する基礎・応用研究活動を行う学術団体を継続的に志向し、そのリーダーシップを担うものと考えます。

当財団が今日まで継続し、発展できたのは一重に個人会員、特別会員、団体会員はじめ多くの関係者の皆様方のご協力と熱いご支援の賜物です。ご承知のように当財団の運営は個人会員はじめ、企業会員各位のご協力とご支援が無ければ成り立ちません。ここに長年のご協力とご支援に対し、厚く感謝し、心よりお礼申し上げるとともに、今後とも引き続き腸内微生物と宿主の生物学・医学的相互関係の理解に向けた学術団体として、「公益財団法人腸内細菌学会」が継続的に発展するように、皆様方のご支援とご協力のほどお願い申し上げる次第です。

当財団の理念、沿革、将来と方向性及び新名称について

当財団の設立母体は1971年から2001年まで計56回にわたり開催された「ビフィズス菌腸内増殖に関する研究会」であります。この研究会は本間道先生(故人)をはじめとし、田村善蔵先生(故人)、中谷林太郎先生(故人)、光岡知足先生と6社の幹事企業により運営されました。この研究会を発展させ、新たな産学協同の学術団体を作ることを目的に1978年設立準備会議が発足し、設立趣意書などの作成、拠出金を募るなど準備が進められました。その結果賛同企業26社から7,000万円(基本財産6,000万円、運用財産1,000万円)が拠出され、当初の資産として整えられ、1981年4月1日文部省から「財団法人日本ビフィズス菌センター」の設立が許可されました。申請時財団名を「ビフィズス菌学会」としたが文部省の指導により「日本ビフィズス菌センター」となりました。
設立時、財団の基本理念は下記5項目に要約され、その当時広い意味で宿主との関係において腸内細菌叢を代表するものはビフィズス菌であったことから「ビフィズス菌」が財団の名称の中に含められました。

  1. 内なる環境の整備
  2. 腸内菌叢を中心とする内なる環境に関する研究
  3. 学際的な学問の推進活動を世界に先駆けて行う
  4. 腸内菌叢と宿主とのかかわり合いに関する先駆的、独創的研究の開発と推進
  5. 以上を遂行するに資するための事業(情報の収集と提供:学術集会の開催:機関誌発行)の遂行

2008年の公益法人制度改革関連法の整備により、公益法人への移行が求められ、当初の設立理念を引き継いだ法人として「公益財団法人日本ビフィズス菌センター」を内閣府に申請し、2013年4月1日に認定され設立されました。
当財団は母体である「ビフィズス菌腸内増殖に関する研究会」から「財団法人日本ビフィズス菌センター」「公益財団法人日本ビフィズス菌センター」と一貫して「ビフィズス菌」をその名称に使用してきた。その理由は下記に示されます。

  1. 設立に携わられた先生方により、ビフィズス菌を中心とする腸内菌叢と生体のかかわりは今後発展するライフサイエンスにおける産学共通の重要課題であると考えられたこと。
  2. 財団設立申請にあたり文部省より学術団体としての確実性と継続性が求められ、10年間以上継続した「ビフィズス菌腸内増殖に関する研究会」が基盤とされたこと。

ビフィズス菌の腸内環境における重要性はゆるぎないものですが、近年のライフサイエンス分野における腸内微生物の研究に関する飛躍的な発展を考えると、当財団は将来にわたりビフィズス菌を含む多種多様な腸内微生物と生体との幅広い関係を学際的に広く深く訴求し、宿主の健康に資する基礎・応用研究活動を行う学術団体を継続的に志向し、そのリーダーシップを担うことを明確にすることが必要との考えに至りました。また当財団活動の中心である学術集会(腸内細菌学会)および学術誌(腸内細菌学雑誌)の名称と財団名の統一化を図ることが、今後の国内外における当財団の存在意義と発展、そして発信力の観点からも必要との結論に至りました。その結果2019年6月、当財団は名称を「公益財団法人日本ビフィズス菌センター」から「公益財団法人腸内細菌学会」へと変更することと致しました。
今回の名称変更は、当財団が「日本ビフィズス菌センター」として求め続けてきた理念と方向性「ビフィズス菌に代表される腸内微生物と宿主とのかかわり合いに関する先駆的、独創的研究の開発と推進」を将来にわたって継続し、そのリーダーシップを担いさらに発展させるとの考えに基づくものであります。
ここにあたり、財団の発足にご尽力された諸先生、またその後現在までの活動を支えて頂いている諸先生、さらに長期にわたり多大な支援を頂いている個人会員、特別会員、団体会員他諸氏に深く感謝し、敬意を表する次第です。

「当財団の理念、沿革、将来と方向性及び新名称について」の検討経過

  1. 2017年5月~10月「企画総務国際委員会(3回開催)」で「財団の将来と方向性」について議論を行い会員の考え、意見を幅広く聞くために会員に対するアンケート実施の考えに至った。
  2. 2017年12月~2018年1月アンケート実施について顧問の先生方(光岡知足先生、上野川修一先生)、名誉会員の先生方(金澤曉太郎先生、檀原宏文先生、川島拓司先生)のご意見を伺った。
  3. 2018年2月~3月全会員(個人会員・企業会員)に対してアンケートを実施した(配布数360件、回収120件)。
  4. 2018年5月アンケート結果について企画総務国際委員会及び常務理事会で審議し、対応を検討した。
  5. 2018年6月理事会(評議員陪席)にてアンケート結果を報告、理事、監事、評議員からご意見を伺った。
  6. 2018年7月全会員に対してアンケート結果を報告した。
  7. 2018年9月~10月「企画総務国際委員会(3回開催)」にてアンケート結果及び役員各位の意見等を踏まえ下記提言をまとめた。
    1. 現在までの財団の歩みを基盤として、財団の理念・使命、将来の方向性を考え、ビフィズス菌からはじまり、広く腸内細菌も含めた腸内微生物を対象とした財団に成長した本財団の実状を踏まえて、「ビフィズス菌を中心とする腸内細菌」から「腸内微生物」に対象を広げることとし定款の関連部分を変更する。
    2. 「ビフィズス菌腸内増殖に関する研究会」を原点とする財団の歴史、財団の理念と使命と将来の方向性を記した「当財団の沿革」を定款の前文に明記する。
    3. これに合せて当財団の名称を、学術集会「腸内細菌学会」、学術誌「腸内細菌学雑誌」、の名称と統一し「公益財団法人日本ビフィズス菌センター」から「公益財団法人腸内細菌学会」に変更する。
    4. 今回の変更に至る経過を説明した「当財団の理念、沿革、将来の方向性及び新名称について」をホームページに掲載する。
    5. 「日本ビフィズス菌センター」の名称は商標で法的に保護し、ロゴマークは継続使用する。
    6. 今回の変更に合わせて、当財団の継続的発展に向けて執行体制をさらに強化することを目的に理事の定数を現在の15名から20名に変更する。
    7. 「腸内細菌学会」の英語名を「The Intestinal Microbiology Society(IMS)」とする。
  8. 2018年12月、2019年2月、上記7)項の提言を常務理事会で審議し、理事会、評議員会に諮ることを決定した。
  9. 2019年1月~2月、上記7)項の提言を光岡知足先生、上野川修一先生、金澤曉太郎先生に説明した。
  10. 2019年3月理事会で審議し、評議員会に諮ることとした。
  11. 2019年6月評議員会で審議し、承認された。

BMFHシンポジウム2016開催にあたり(2016年)

このたび、日本乳酸菌学会、日本食品免疫学会、日本ビフィズス菌財団の三団体共同編集による、英文の学術誌BMFH(Bioscience of Microbiota, Food and Health)出版委員会の主催によります初のシンポジウム開催することとなりました。三団体を代表して、一言ご挨拶を申し上げます。
ご存知のようにBioscience of Microbiota, Food and Health(BMFH)は、日本乳酸菌学会、日本食品免疫学会、公益財団法人日本ビフィズス菌センターの三団体共同編集による、英文の学術誌であります。それまで各学会が独自に行っていた英論文の刊行を、一つにまとめて効率化することを目的に2012年で1月に創刊されました。2014年6月より PMC(PubMedCentral)に公開されており、Impact Factorの取得に向けての準備が進められております。詳細については、神谷編集委員長からご紹介があると思います。
BMFHに関わる学術団体、日本乳酸菌学会、日本食品免疫学会、腸内細菌学会の研究は世界の学術と産業に貢献していると認識しております。本三学会は腸管生態系を構成し、その制御に関わる微生物群、免疫細胞群、食物・栄養源を通した健康維持や病気のコントロールを目指して、微生物学的、生理学的、免疫学的、病理学的、神経学的栄養学的など多様な視点から、研究が進展しております。その成果は人類の健康の維持・向上に大いに貢献することが期待されます。三学会が目指す共通のゴールに向けて、三学会間はもとより関連・異分野学術領域との融合研究の促進がさらに必要となって参ります。 私達3学会は国内学会ではありますが、よりグローバルな視点から学術活動を展開し、研究成果を世界に向けて発信し、世界において当該研究の発展に貢献していくことが必要と考えております。その意味で当該分野を包括するBMFH(Bioscience of Microbiota, Food and Health)の存在意義は非常に大きいと考えております。
本シンポジウムを開催するに至りました経過は、BMFH編集と刊行の事務局を担当していただいている株式会社IPEC様より、BMFHをさらに発展させるために活用してほしいとの名目で、多額の協賛寄付金を拠出頂いたことがきっかけでございます。その寄付金をもとに本シンポジウムを企画、開催することができました株式会社IPEC様特に廣田社長にはこの場を借りまして厚くお礼申し上げます。さらに、グローバル化と言う視点から、海外特別講演をご支援いただいております日米医学協力事業日米免疫にも御礼申し上げます。最後に本シンポジウムの企画に大きなご尽力を頂きました各学会代表のBMFH出版委員会の先生方、特に委員長の神谷先生に感謝申しあげると同時に、今回ご発表頂きます先生方そして本日お集まりいただいた参加者の皆様に対しても心よりお礼を申し上げる次第です。皆さんと共にBMFHを大いに盛り上げ、発展させ、当該分野の研究成果を世界に向けて発信してゆこうではありませんか。

歴史に学び、世界に羽ばたく JBF(2015年6月)

2015年6月から歴史ある公益財団法人日本ビフィズス菌センターの理事長を拝命いたしました。皆様御存知のように、同センターは先見性のある先人の先生方のご尽力により「ビフィズス菌を中心とした腸内細菌叢(腸内フローラ)と宿主とのかかわりあいに関する研究開発の推進」を目的として、1981年4月に創設されました。実際には、我々が尊敬する先人達がその10年前から「ビフィズス菌腸内増殖に関する研究会」として、学術活動を積み上げてこられ、それを基盤としてセンターが設立されました。その歴史的経緯については、当財団ホームページ「財団の歩み」をご覧いただければと思います。そして、前理事長の上野川修一先生のリーダーシップとご尽力そして財団関係皆様のご協力により、内閣府からの認定を受け2013年4月1日より現在の公益財団法人としての活動が始まりました。その活動目的は、先人達が研究会の時代に掲げた姿勢とDNAを継承しながら、時代における学問の進歩と潮流を反映させ「ビフィズス菌を中心とした腸内細菌叢と宿主とのかかわり合いに関する学術情報の収集、提供を行うことにより斯学の進歩、普及を図り、もって我が国における学術の発展に寄与する」ことにあります。そして、具体的な事業として、

  1. ビフィズス菌および腸内細菌叢と宿主とのかかわりあい、すなわち<宿主と腸内細菌との共生>に関する情報の収集及び提供
  2. 学術集会の開催
  3. 機関紙その他刊行物の発行
  4. ビフィズス菌及び腸内細菌叢と宿主とのかかわりあいに関する研究の進展に資することを目的とした表彰

以上4項を主要事業として進めることが定款に明記されています。
上野川前理事長の下で皆さんにご協力いただいたことにより認定されました公益財団法人として、日本の学術のみならず世界の学術に貢献し、その成果が近い将来世界中の健康社会構築に結び付くように、皆さんとご一緒に当財団の運営を進めてまいります。当財団、そして財団が主宰する腸内細菌学会の皆様にはこれまで以上のご支援とご協力をお願い申し上げます。
さて、その腸内細菌学会は、通常国内学会の場合には頭に「日本」がつきますが、それがついていません。また英語名もそれを反映して”Annual Meeting of Intestinal Microbiology”という表記で開催されています。これが意味することは、国内はもとより常にグローバルな視点から、我々の学術活動を推進していくことだと考えております。さらに、その研究の方向性は、細菌学としての腸内細菌の重要性はもとより、宿主との相互作用・制御について生理学的、免疫学的、病理学的、栄養学的、神経学的視点なども含めて多面的な検討が必要です。当財団は関連・異種分野との融合研究促進を図り、世界に発信し、国内にとどまらず世界の腸内細菌学研究に貢献し、我々の国際的存在価値を高め、世界の健康社会構築の牽引力となるよう努力をしていきたいと思います。上野川前理事長の掲げられた財団の運営方針を継承しながら、国際化に向けたチャレンジを進めていきたいと考えております。そこで、私自身の専門が宿主側の粘膜免疫学であることを踏まえて、当財団の基盤である細菌学と言う視点から、そして国内とグローバルな展開を同時に円滑且つ建設的に進める為に、副理事長に杏林大学医学部感染症学講座の神谷茂教授にご就任いただきました。さらに、常務理事の五十君靜信先生、大草敏史先生とご一緒に日々の運営を、理事会・評議委員会メンバーの先生方のご指導を賜りながら進めてまいります。財団と腸内細菌学会の皆様には、我々が共有するミッション達成に向けて、是非忌憚のない声をお聞かせいただき、その運営に反映させていきたいと思いますので、よろしくお願い申し上げます。JBF Climb to the World !!